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トレードに真剣に向き合い、スキルとして確立するためにはどうしたらいいのか?を読者の皆さんと一緒に考えていくブログです。 ぼくのトレードひとり反省会もやってます。

優れた投資家は優れたビジネスマンであり、優れたビジネスマンは優れた投資家である。

カテゴリ: お金の教養

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誰もが、銀行口座にいくらしまい込んでおくべきかについての意見を持っている。

正解は、あなたの財務状況による。

銀行に保管する必要があるのは、通常の支払いのお金、
自由に使えるお金、緊急資金となるお金だ。

すべてはあなたの予算から始まる。

正しく予算を設定しないと、銀行口座に何も残らない。

予算がないって?それならこれから作っていこう。



50/30/20ルール

まずは、これまで常識だった50/30/20ルールを見てみよう。

複雑な予算の代わりに、お金を3つのバケツに分けて考える。


固定費:50%

もしも毎月の支払いなんてものがなければ嬉しいが、電気代、水道代、インターネット、
車や家の支払い(ローンや家賃)などがやってくる。

これらの経費がどのように予算に組み込まれているかを評価し、
必要なものだと判断した場合、支払う以外の選択肢というのはないだろう。

固定費は、月の予算の約50%ほどを占めるのがよい。


自由に使えるお金:30%

このバケツは、どこにでもいく。
必要なものではなく、欲しいものに使うお金だ。

興味深いことに、ほとんどのファイナンシャルプランナーは食事をこのバケツに含める。

レストランで食べる、家で食べる、ジェネリックブランド、ネームブランド、
安いスープ缶でもいいし、たくさんのオーガニック素材を使った自炊などなど...

この費用をどのように扱うかという選択肢が非常に多いからだ。

このバケツには、新しいタブレットの購入や、慈善団体への寄付、映画料金なども含まれる。

このルールでは収入の30%だが、多くの財政のグルたちは30%は高すぎると主張している。


財務目標:20%

日本版IRA、ISA、401kやその他の退職プランなどを活用し、
もしあなたが将来に向けて積極的に貯蓄をしていないのであれば、
自分自身を将来的な苦境へ向かわせている。

このバケツは、あなたの収入の20%を向かわせるべきところだ。

もしあなたに緊急資金(以下を参照)がないのであれば、
まずこの20%のほとんどを使い、作るべきだ。



かの予算戦略

財務のグル、デイブ・ラムジーは、あなたのお金をどう彫りあげるべきかについて
違った取り組みをしている。

彼の推奨している配分はこうだ。(手取り給料の%で表す)

慈善寄付:10%〜15%

食べ物:5%〜15%

貯蓄:10%〜15%

衣服:2%〜7%

住宅:25%〜35%

交通費:10%〜15%

公共料金:5%〜10%

医療・健康:5%〜10%



急資金について

毎月の生活費や自由裁量のお金よりも多くのお金を、
緊急資金としてあなたの銀行口座に準備しておいたほうがよい。

この資金は、50/30/20なら20%、ラムジーなら貯蓄:10%〜15%といった、
貯蓄に費やされる予算からくる。

いくら必要だろうか?

全員が違う意見だろう。

ほとんどの金融専門家は、生活費6ヶ月分の現金を推奨している。

毎月50万円必要なら、300万円だ。

普通の人が職探しから就職するまで8ヶ月かかるので、8ヶ月分だという主張もある。

ほとんど負債がなく、すでに多額の流動資産があり、質の高い保険に入っているのであれば、
3ヶ月分かそれ以下でもよいという考えもある。

そもそもその資金は本当に銀行にあるべきなのか?

貯蓄口座で受け取る利子以上の利益を得るために、7桁の緊急資金を投資口座にいれ、
比較的安全な配分で運用することを薦める向きもある。

重要なことは、必要なときにすぐにアクセスできることだ。

もしあなたが緊急資金をもっていなければ、退職やそのほかの目標のために
お金を振り分けるよりもまず、作ったほうがよい。

まずは3ヶ月分の生活費を目指し、貯蓄を貯蓄口座と投資口座に振り分けながら
6〜8ヶ月分になるまで続けよう。

そのあとで、銀行口座よりも稼げるものに投資するなど、
リタイアやそのほかの目標にお金を向かわせるべきだ。



Report on the Economic Well-Being of U.S. Households in 2015」という
FRBのデータのよると、

アメリカ成人の46%が、何かを売ったりお金を借りたりしないと
400ドル(約44,000円)の緊急費用を用意できないそうだ。


あなたが何かしら貯蓄を始めるなら、それはまちがいなく富への素晴らしいプロセスだ。

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2008年の経済崩壊における金融業界の瀕死の経験以来、
銀行手数料は急増している。

だからこそ、グローバルプレイヤーを目指す個人や
スモールビジネスオーナーは当座預金口座や貯蓄口座における

「もっとも高くつく4つの間違い」

を避けることが重要だ。



1. 当座繰越手数料(Overdraft Fees)
ほとんどの銀行で使い過ぎ防護(overdraft protection)を契約し、
当座預金口座がゼロ以下でも取引を完了することができる。

しかし、このサービス料金は高く、2017年のMoebsによる調査では
繰越手数料は平均して30ドル(約3300円)になるとしている。

残高がゼロに近い状態で、予期せぬ請求や
デビットカードでの支払いがあったときにこの間違いは発生する。

繰越手数料はマイナスの残高として記載され、
次の新しい取引も追加の繰越手数料で実行されてしまうのだ。

たとえば、あなたは当座預金口座に100ドルあると思っていて、
毎月の車の支払いが自動的に引き落とされることを忘れているとする。

支払いは実行されるが、30ドルの手数料がかかる。

口座はマイナスになり、残高がゼロ以上になるように資金を追加するまで、
次の取引で30ドルの手数料が発生する。

この危険な状況でもっとも簡単な解決策は、
口座残高が少ないときに知らせてくれるメールやテキストアラートに登録することだ。



2. 最低残高を維持していない
多くの銀行は、口座にいつも一定の金額を保管しておくと、
毎月のメンテナンスやその他の手数料を削減または廃止する。

この手数料の払い戻しは、普通預金口座に発生した利息よりも重要であり、
当座預金口座の最低額を保つことも価値がある。

近年、手数料を避けるために必要な当座預金残高は
1500ドル(約167,500円)に上昇したが、最新の要件については銀行に確認を。



3. 先日付小切手(Post-Dated Check)を書く
個人的な小切手は、誰かに支払うという約束以上のものではなく、
実際に銀行で提示され、口座からお金が引き出されるまでは
実際の支払いを意味するものではない。

将来の日付に小切手を発行することは、
受取人がその日まで待って小切手を銀行に提示することを意味する。

しかし、銀行は優位な立場にあり、日付にかかわらず、
提示された場合に法律上小切手を認めることができる。

受取人があなたが信頼する人でない場合は、銀行残高の混乱を避けるために
資金を開放する準備ができている日まで、小切手を保持するほうが安全だ。



4. 他の銀行のATMの使用
ほとんどの銀行は、顧客でないユーザーが
ATMマシンにアクセスしたときに料金を請求する。

また、顧客が別の銀行のATMマシンを使用しているときに
料金を請求するものもある。

これらの手数料も上昇しており、ネットワーク内の平均ATMコストは
2017年のBankrate調査によると4.69ドル(約520円)に上昇している。

こういった手数料を避けるもっとも簡単な方法は、他の銀行のATMへ自発的に向かうのはやめ、
引き出しを行うのに可能なかぎり自分の銀行を使用することだ。

また、一部の銀行は他の機関の取引手数料を払い戻している。

各行の当座預金口座を精査するときは、こういった貴重な機能も探してみよう。



これまで以上に、出や入に関する銀行手数料や、
可能なかぎり少ない手数料を払うためのステップを学ぶことは重要だ。

具体的なはじめの一歩は、銀行の現行の方針を確認し、より低い料金の口座を探すことだ。

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「支出を抑え、貯蓄しなさい」 

何度も聞かされてきたことだろう。

これは個人の財政アドバイスにおいてもっとも基本的なもののひとつだ。

それには2つの理由がある。


第一に、人生におけるいくつかの物事は、
あなたが1ヶ月で稼げるよりも高いコストがかかる。

たとえば、家を買うときには少なくとも5%の前払いをする必要がある。

もし稼いだお金をすべて使ってしまったら、支払えない。


第二に、あなたはいつか、もう働きたくない、
あるいは年齢、病気、その他の要因で働けないということになる。
その日はかならず来る。

収入が止まったら、どのように生活費を支払っていくのか?


すでにこのことは知っていたと思うが、それでもなかなか、
投資や貯蓄よりも支出してしまっている自分がいるのではないだろうか。

もしそうなら、あなたのその支出の習慣が、
「本当にあなたに費やさせているもの」を知りたくはないだろうか。



機会損失
あなたは新車を買ったばかりだ。支払いはローン。月額4万円の支払いだ。

毎月少なくとも4万円の予算はある。
収入以上の暮らしはしていないので、その金額を払うことに合理的な余裕があると感じている。

しかし、その車は本当は毎月どれぐらいの費用がかかるだろうか?

ローンは借金なので利息を支払うが、それは毎月の支払いに含まれる。
あなたが見ているのは店頭価格だけなので、
実際は4万円よりもはるかに多くのコストが掛かっている。

投資や貯蓄の代わりに支出するときの機会費用を考慮していない。

使うお金があり、使い道はほぼ無限といっていいほどある。

機会費用はあなたが何かを選択するたびに直面する損失のことだ。
なぜなら、あなたはすべてのことを行うことはできないのだから。
(車を買うことと買わないことを同時に行うことはできない)

この場合、投資する代わりに費やす機会費用は潜在的に大規模なものになる。

支出すれば、そのお金でリターンを得るというチャンスはない。

しかし、投資すると、指数関数的に富を増やすことができる。

その現金を貯めたり、投資するのではなく、新車に費やすことを選択した月額4万円に話を戻そう。

これは年間48万円、5年間240万円だ。

その5年間の終わりに達すると、そこには指数関数的に価値を失った5年落ちの車と、240万円分の現金を支払った状態のあなたがいることになる。

さて、ここで5年間4万円を毎月投資したとしよう。

その年の終わり、非常に控えめに5%の収益率を仮定すると、2,703,354円となる。

言い換えれば、車に費やした金額よりも30万円以上多いということだ。



投資収益率の向上
ROI(投資収益率)を向上させるということは、
複利の力によって「支出」をもっと高額なものにしてしまう。

これは時間の経過とともにあなたの卵(投資対象)に指数関数的な影響を与える。

投資をし、最初の拠出金で利益を得ると、
その利益は今度は自分自身で利益を得てくれる。

最初の数年間で、指数関数的成長のほとんどの部分を見ることはできないが、
10年、20年、30年以上の投資を続けると、大きな利益を得ることができる。

このためには長期間にわたって投資を続けなければならず、明らかに時間が必要だ。

お金をマーケットに留めておくのが長いほど、
ポートフォリオにおける複利の利点を享受できるようになる。

これもまた、支出と投資におけるもうひとつの大きなトレードオフだ。
あなたはあなた自身を強盗し、あなたの投資対象に仕事をさせる機会をも奪っているのだ。



バランスを取る
この話は月額4万円の車の支払いというような
大きな事柄だけに適用されるんだろうと思う前に、これを考えてみて欲しい。

そう、毎日のラテのほうが重要だと。

あなたは職場のランチで1日800円使う。
ランチを買うことは朝の時間を節約し、オフィスを出るよい言い訳になる。
ランチを買うために借金しているわけでもないし、収入以上の支出でもない。
毎日800円支払えるだけの収入はあるでしょう?

5年で毎日のランチの習慣に100万円以上費やすことになる、とは考えないだろう。

もし弁当を持参すれば、ランチごとのコストを400円以下にできる。
袋詰めして差額を貯めておくと、その習慣はあなたの銀行口座に50万円以上を追加してくれる。




あなたの人生から永遠にテイクアウトランチを追放せよということではなく、
今日の素晴らしい経験をやめよということでもない。

人生は投資や貯蓄がすべてではなく、楽しむために使うことがあったっていい。

当たり前だ。ようするに、バランスを取ることが重要なのだ。

トレードオフとはそういうことだ。


人生を貯めることだけに捧げることになった
悲しい人たちの物語に加わるようなリスクは避けよう。

しかしながら、お金をすべて使ったりすることには大きな機会費用も伴うのだ。

その小さな購入や衝動買いがあなたにとって
価値があるかを慎重に検討することが賢明である。

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1979年〜98年生まれは「逃げきれない世代」だ。


日本は、膨らみつづける財政問題や諸外国との関係性などいろいろな問題を放置してきた「先送り国家」だったわけだが、これ以上の先送りができず、限界がすぐそこまで迫っている。


ぼくもこの世代のちょうど真ん中あたりになるわけだが、「団塊ジュニア」(1971〜74年生まれ)の老後を支え、日本という国のシステムのあり方、なによりも個々人のあり方をかなりドラスティックに転換をしなければならない。






ぼくたちの生活は、


社会保障システム    


安全保障システム


によって守られているため、広義での国のサービスというのはこのいずれかに分類されるといっていい。






・社会保障システムは国民がお互いに支え合う前提で設計されているため、
 人口構成の変化はそのシステム変革に直結する。


・安全保障システムは国同士の関係性に依存するため、
 グローバル社会における日本の立ち位置の変化はそのシステム変革に直結する。


以上から、将来(それも近い将来)を考えるうえで、日本の人口構成の変化と、グローバル社会における立ち位置の変化は把握しておく必要があるだろう。





ぼくが生まれた1988年頃の高齢者の場合、社会保障問題を先送りしても、ボリュームの厚い「団塊の世代」(1947〜49年生まれ)をメインとする次世代の労働力がその問題を吸収することができた。

しかしながら、「団塊ジュニア」(1971〜74年生まれ)以降の世代は、問題を吸収できる人口ボリュームがまったくなく、問題を先送りにできない。


この世代こそ、年齢でいえば現在20〜30代(1979〜98年生まれ)の世代になる。


こう考えていくと、遅くとも団塊ジュニア世代が高齢者になる2036〜40年には、先送り国家日本システムの限界が来る。

さらに、ここから団塊ジュニア世代が寿命を迎えるまでの30年間は、先送りしてきた問題から逃げることは不可能となり、国も、社会も、個人も抜本的改革が迫られる本当の正念場になると断言できる。





グローバル社会においては、日本の国力低下が叫ばれて久しく、中国やインドといったTHE NEW SUPER POWERがさらに存在感を増すことでアメリカにとっての日本の重要性は相対的に下がらざるをえない。

「いざとなったらアメリカに守ってもらえる」日本が、2030年以降も維持できている可能性は極めて低く、その時の中国を抑えきれなければ、香港のように中国の属国となることも十分にありえるのだ。

その証拠に、現在の名目GDPランキング(ドルベース)ではアメリカ、中国、日本という順番だが、この比較方法では対ドルの為替水準に大きく左右されるため、必ずしも経済の実力を公正に比較しているとはいいがたい。

そこでよく用いられる物価の差などを考慮した「購買力平価(PPP : Purchasing Power Parity)」という視点で評価すると、すでに中国、アメリカ、インド、日本という順番になっているのだ。






げきれない世代の宿命


逃げきれない世代(1979〜98年生まれ)は、自らの身を削りながら、団塊ジュニア世代の老後を30年間支えていかねばならない。

並行して、次世代に問題を先送りにしない社会保障、安全保障システムを再構築し、日本という国を再定義していく社会的使命も負っている。



どうだろう。足がすくみそうだろうか。



そんな困難に自分は耐えられそうもない、と思うだろうか。








ぼくはワクワクしている。


なぜなら、これまでの歴史上「イージーな時代」など決してなかったと思うからだ。

この問題は、ぼくたちが解決していくべき問題なのだ。



ぼく自身も「あとでやろう」「明日やろう」「今度やろう」といろいろなことを先送りにしてしまいがちなので、悲しいかな、人間というものは本質的に問題の先送りをしてしまう生き物なのかもしれない。


だから、誰を責めるわけでもなく、現実を粛々と受け止め、為すべきことを為すだけだ。


タイムリミットは2036年だ。
今、気づき、そこへ向けてしっかりと行動していけば、まだ残された時間はある。

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投資の超有名な格言の1つに「卵は1つのカゴに盛るな」というものがある。

卵を1つのカゴに盛ると落としたときに全部割れてしまうかもしれないから、複数のカゴに盛っておこうね、という意味だ。


投資の初心者にはよく分散投資が勧められる。

マネー本や投資セミナーなどでは「分散しましょう」がお決まりの文句だ。


これは、リスクを分散させるために、全財産を1つの投資対象に突っ込むのではなく、複数に分散しましょうということだ。

1つの投資対象といってもローリスクな対象1つではなく、ハイリスクな対象1つじゃダメだよ、と言っている。

ハイリスクとローリスクを組み合わせれば、リスクは減りますということだ。


分散投資の原理はたしかにそのとおり。


リスク·リターンの異なる複数の商品を組み合わせれば平準化される。




散投資したらまったく儲からない

説明不要だと思うが、リスクが減るということはリターンも減る。

投資で資産を殖やしたいのに、少ないリターンで満足なのか?



いつの時点で、いくら欲しいのか、で投資のスタンスは変わってくる。



初心者には分散投資がおススメとかそういう話ではないのだ。


ただ、世の中どうしたいのかわからないままなんとなく投資している人が多いのも事実だ。



以前、ある人から「投資を始めたいのだが何を買えばいいか」と相談をいただいたことがある。

投資額は500万ほどで、これをいくらにしたいのか聞いたところ、3000万くらいにはしたい、ということだった。


ザックリと、


6倍にするのは容易ではない。ゼロになってもいいなら6倍の方法はある。覚悟があるならやってみてもいいのではないか」


とアドバイスをしたところ、同席していた人が、「それは間違いだ」と言ってきた。



そして、ポートフォリオ理論を披露しはじめた(もちろん卵もね)。

ぼくは、この人にいくら投資しているのか聞いたところ、「200万円」だと。


「え?それだけ?」


もちろん、「え?それだけ?」などとは言っていない。

ましてや「貧乏人が分散投資とかぬかすな!」と罵詈雑言してもいない。


が、よ~く考えてみてほしい。


今の世界状況で、分散投資で得られる利回りなど多く見積もっても12%だ。

この人は1ヶ月2000円欲しいがために投資しているのか?

そんなわけはない。もしそうならアルバイトを2時間するべきだ。



一体投資の目的は何なのか?



たとえば、最初は貯金では殖やせないと思い、投資するために頑張って200万円貯めたとする。

いざ貯まったらこの200万円をやっぱり失いたくない、と思ったのならそれはそれで大切に取っておけばよい。


しかし、初心を忘れておらず、投資で殖やすぞという覚悟があるのなら、ここは一発賭けるのが筋だ。


そうでなければ何のための200万円作ったんだよ!となる。この期に及んで分散投資など、覚悟の上生まれた200万円が浮かばれない。


自分があまりお金持ちではないと思うなら、そしてそれでも投資でお金を殖やしたいと思うなら分散投資などと寝言を抜かしている場合ではないのだ。

とはいっても、さっきのような人はゴロゴロいて、この手の人は銀行預金くらいの利回りしかなくても投資理論をかじって満足、投資をしている自分に酔って満足なので、目的など説いても無駄なのだが。



散投資が有効なのは金持ちだけ

さて、世の中でこの分散投資をすべき人は一体だれなのか?


簡単にいえば金持ちだ。


金持ちは資産がさらに何倍にもなれば、それはそれで喜ぶだろうが、それよりも優先順位が高いことがある。



減らさないことと(多少は減っても大丈夫。何せ金持ちだから)、その資産が生み出す配当で食べていくことだ。



運用する絶対額が大きいため、1%でも十分だ。

金持ちはマネー雑誌も読まないだろうし、投資セミナーにも行かないだろう。

で、誰に言われるわけでもなく、勝手に分散投資をしている。


彼らこそ目的がハッキリしているのだ。


これからお金持ちになりたい、または金持ちでなくても老後の資金くらいは用意したい、という人、あなたには分散投資など邪魔にこそなれ、役には立たない。

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