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トレードに真剣に向き合い、スキルとして確立するためにはどうしたらいいのか?を読者の皆さんと一緒に考えていくブログです。 ぼくのトレードひとり反省会もやってます。

優れた投資家は優れたビジネスマンであり、優れたビジネスマンは優れた投資家である。

カテゴリ: 投資家

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リセッションや景気の減速が自分の財政状況に
どのような影響を与えるかを不安に思う人は多い。

しかし、そういった不安や恐怖を鎮める、
またはまったく感じなくて済む日常の習慣があるので、
この記事では、その7つの方法を話していく。



1:緊急資金をもつ

市場の混乱時に緊急資金は最大の価値を発揮する。

そして、失職や給与削減などの憂き目に遭っても、
流動性に優れ、資金へのアクセスを容易にする。

また、現金を持っていれば、借入の信用枠のような
他のバックアップ資金源が枯渇しても問題にはならない。



2:つねに収入の範囲内で生活する

毎日の生活を収入の範囲内で暮らす習慣を作れば、
ガスや食品の価格が上がったときに借金に陥ることなく、
相殺のために別の支出を調整しやすくなる。

借金はより多くの借金を生むことを忘れてはならない。

この原則を次のレベルに引き上げるのは、
片働きよりも共働きのほうがはるかに簡単だ。

良いときには、共働き戦術は信じられないほどの金額を節約することができる。

考えてみよう。どれだけ早く住宅ローンを完済できるだろうか。
あるいは、年間で余分に400万円投資できればどれだけ早くリタイアできるだろうか?

悪いときには、一方が失職や解雇の憂き目に遭っても、
すでに1つの収入で暮らすことに慣れているので、大きな問題にはならないだろう。

貯蓄の習慣は一時的に止まってしまうが、日々の支出は普通に継続できるはずだ。



3:2つ以上の収入源をもつ

たとえあなたが素晴らしいフルタイムの仕事をしていても、
コンサルティングやAmazonでのグッズの販売など、別の収入源を持つのはよいことだ。

最近では雇用の保証が存在しないため、
複数のスモールビジネスを持つことはより多くの保障を意味する。

もし1つを失っても、少なくともあなたはまだもう1つの収入源がある。

以前と同じくらい多くの収入があるわけではないが、ちょっとした助けにはなるだろう。



4:投資は長期的視点で

市場の下落により資産が15%減った場合はどうなるだろうか?

もし売らなければ、何も失うことはない。

市場は循環的であり、長期的には、高値で売る機会がたくさんある。

実際、市場が下落したときに買うと、あとで自分自身に感謝することになるだろう。

というわけで、リタイアする年齢に近づいたら、以下を確実にしておこう。

十分な流動資産をもち、期日にリタイアできるだけの低リスク投資をし、
そしてポートフォリオの株価が回復する時間を与えることだ。

忘れてはならないのは、65歳で退職金のすべてが必要なわけではないということだ。

65歳のときに市場は暴落しているかもしれないが、
70歳までには日はまた昇っているかもしれない。



5:リスク耐性に正直になる

たしかに投資のグルと呼ばれる人たちは、
特定の年齢層の人々は特定の方法で配分したポートフォリオを持つべきだと主張している。

しかし資産が15%減少し、まだその年が終わっていないにも関わらず
夜も眠れないということであれば、アセットアロケーションを変える必要があるだろう。

投資とは本来、パニックではなく、財政的な安心感を提供するものだ。

とはいっても - 市場が下落している間に何も売らなければ、
含み損を塩漬けしてしまうのでは?

心配はない。市場環境が改善するときは、株式の一部を債券にするか、
リスキーな小型株を変動の少ないブルーチップ銘柄にかえるときだ。

余裕資金があり、市場が下落している間に資産配分を調整したい場合は、
一時的に安くなっているバリュー株式に投資して利益を得ることができる。

とにかく、投資の意思決定が貧弱になる可能性があるので、
リスク許容度を過大評価しないように注意するべきだ。

たとえ株式80%、債券20%のポートフォリをもつ”べき”とされる年齢であっても、
市場が下がったときに売却すれば、投資アドバイザーが意図するリターンは決して得られない。

これらの資産配分の提案は、”乗車し続けられる”人のためのものなのだ。



6:投資を多様化する

すべてのお金を一カ所に集中させなければ、損失を軽減することになり、
市場の落ち込みを乗り切るのが精神的に容易になる。

もしあなたが家を所有しており、貯蓄口座を持っている場合、
すでに多様化は始まっていることになる:不動産と、現金だ。

特に、強く相関しない投資ペアのポートフォリオを構築するとよい。

株式と債券のように、一方が上がればもう一方が下がるような投資ペアだ。



7:信用スコアを高く保つ

信用市場が逼迫しているときに、住宅ローン、クレジットカード、
その他のタイプの融資の承認を得る人は、信用スコアの高い人ということになる。

請求書を期日に支払う、一番古いクレジットカードを有効にしたままにする、
債務と利用可能なクレジットの比率を低く保つことなどは、
クレジットスコアを高く保つの寄与する。



これらの習慣についてもっとも大切なことは、景気後退のときに助けになるだけでなく、
たとえ市場で何が起こっていようとも、あなたの助けになるということだ。

以上7つの財務戦略を実行していくと、景気後退があなたの財務状況に
大きな影響を及ぼす可能性はかなり低くなる。

ぜひ取り入れてみてほしい。

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トレードコンサルをしていて思うこと

難しくても、すぐに資産をブーストさせる方法を教えてほしいという要求が多い。


しかし、トレード上達の王道は、地味で単調なことのだ。


毎日、毎日、欠かさず、継続すること、それ以外にないのだ。





人は脳の構造上どうしても短期的な結果を欲しがるが、短期的な結果と長期的な結果は反比例するので、本能と逆をいく行動を取ることが求められる。




一発逆転のような派手なトレードは、チャレンジ精神をかきたてられ、ワクワクする。

成功すれば多くの人から称賛される、だから憧れる、成功する人はコンマ1%程度なのに。



「毎日5
時に起きて、素振りを100回」は、やれば誰でもできるが、やっているからと言って、誰も褒めない


投資·トレードのスキル向上は、前者では得ることができない、後者によってのみ習得される性格のものだ。



誰でもできることというのは、やりがいもなく、チャレンジ精神もかき立てられない、

誰も称賛しない、推薦しない、やれば儲かるにも関わらず。





投資·トレードって、ただただひたすら、数多くの単純作業の継続
なのだ。





もし収入が半分になってしまったとしても、生活費をいきなり半分に減らすことはできない。


収入が半分になると、人間らしい生活、文化的な生活、教養、エンターテインメント、社会との接点という部分を減らさざるを得なくなる。
 







寝て起きて食って排出するだけの毎日を良しとしないなら、


もっと精神的に充実した人生を送りたいなら、


マズローの五段階欲求の高次元欲求を満たしたいなら、


やはりそれなりの経済的余裕が必要なのだ。







人生100
年時代といわれる今、70歳から 100歳までの31年間、夫婦二人で年間500万円(税込、住居費含む)のそれなりの生活をすると、


インフレがゼロなら、70
歳の時も100歳の時も、生活費は500万円。

その間の支出合計は、1億5500万円。



しかし老後が、日銀が達成しようとしている年
2%の物価上昇の時代になれば、支出合計は2億1190万円になります。

インフレがゼロの時に比べて、生活費は約1.4倍に膨れ上がる。




年間
400万円だと、12400万円→16952万円
年間1000万円なら、3億1000万円→4億2379万円
年間1500万円なら、4億6500万円→6億3569万円

こんなふうに、インフレは生活費を増加させる。




年間500
万円、400万円、いずれの生活をするにせよ、公的年金はその20%〜30%を賄ってくれるにすぎないとぼくは考えている。
(現在40代以下のひとはもっと少ない、最悪の場合は限りなくゼロに近くなると思っておいたほうがいい)




こう考えると、リタイア後の生活は、公的年金以外の「自助努力」が必要なことは明らか。



資産運用は、意識すれば誰にでもチャレンジでき、それなりの成果を生む「自助努力」だ。


資産運用は、一生涯にわたって続くライフワークだと考えている。

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1979年〜98年生まれは「逃げきれない世代」だ。


日本は、膨らみつづける財政問題や諸外国との関係性などいろいろな問題を放置してきた「先送り国家」だったわけだが、これ以上の先送りができず、限界がすぐそこまで迫っている。


ぼくもこの世代のちょうど真ん中あたりになるわけだが、「団塊ジュニア」(1971〜74年生まれ)の老後を支え、日本という国のシステムのあり方、なによりも個々人のあり方をかなりドラスティックに転換をしなければならない。






ぼくたちの生活は、


社会保障システム    


安全保障システム


によって守られているため、広義での国のサービスというのはこのいずれかに分類されるといっていい。






・社会保障システムは国民がお互いに支え合う前提で設計されているため、
 人口構成の変化はそのシステム変革に直結する。


・安全保障システムは国同士の関係性に依存するため、
 グローバル社会における日本の立ち位置の変化はそのシステム変革に直結する。


以上から、将来(それも近い将来)を考えるうえで、日本の人口構成の変化と、グローバル社会における立ち位置の変化は把握しておく必要があるだろう。





ぼくが生まれた1988年頃の高齢者の場合、社会保障問題を先送りしても、ボリュームの厚い「団塊の世代」(1947〜49年生まれ)をメインとする次世代の労働力がその問題を吸収することができた。

しかしながら、「団塊ジュニア」(1971〜74年生まれ)以降の世代は、問題を吸収できる人口ボリュームがまったくなく、問題を先送りにできない。


この世代こそ、年齢でいえば現在20〜30代(1979〜98年生まれ)の世代になる。


こう考えていくと、遅くとも団塊ジュニア世代が高齢者になる2036〜40年には、先送り国家日本システムの限界が来る。

さらに、ここから団塊ジュニア世代が寿命を迎えるまでの30年間は、先送りしてきた問題から逃げることは不可能となり、国も、社会も、個人も抜本的改革が迫られる本当の正念場になると断言できる。





グローバル社会においては、日本の国力低下が叫ばれて久しく、中国やインドといったTHE NEW SUPER POWERがさらに存在感を増すことでアメリカにとっての日本の重要性は相対的に下がらざるをえない。

「いざとなったらアメリカに守ってもらえる」日本が、2030年以降も維持できている可能性は極めて低く、その時の中国を抑えきれなければ、香港のように中国の属国となることも十分にありえるのだ。

その証拠に、現在の名目GDPランキング(ドルベース)ではアメリカ、中国、日本という順番だが、この比較方法では対ドルの為替水準に大きく左右されるため、必ずしも経済の実力を公正に比較しているとはいいがたい。

そこでよく用いられる物価の差などを考慮した「購買力平価(PPP : Purchasing Power Parity)」という視点で評価すると、すでに中国、アメリカ、インド、日本という順番になっているのだ。






げきれない世代の宿命


逃げきれない世代(1979〜98年生まれ)は、自らの身を削りながら、団塊ジュニア世代の老後を30年間支えていかねばならない。

並行して、次世代に問題を先送りにしない社会保障、安全保障システムを再構築し、日本という国を再定義していく社会的使命も負っている。



どうだろう。足がすくみそうだろうか。



そんな困難に自分は耐えられそうもない、と思うだろうか。








ぼくはワクワクしている。


なぜなら、これまでの歴史上「イージーな時代」など決してなかったと思うからだ。

この問題は、ぼくたちが解決していくべき問題なのだ。



ぼく自身も「あとでやろう」「明日やろう」「今度やろう」といろいろなことを先送りにしてしまいがちなので、悲しいかな、人間というものは本質的に問題の先送りをしてしまう生き物なのかもしれない。


だから、誰を責めるわけでもなく、現実を粛々と受け止め、為すべきことを為すだけだ。


タイムリミットは2036年だ。
今、気づき、そこへ向けてしっかりと行動していけば、まだ残された時間はある。

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一般的に日本人は投資が下手だと考えられている。

そしてそれはあながち間違いではなく、今日の日本人の大半は投資が下手である。


実際に下手でありながら自分でも

「わたしは投資のことなどわからないし、下手だ」

と思い込んでいるわけだから、これは自分で自分を刃物で切りつけているようなものだ。



しかしながら、実はわたしたちの根底では、
とんでもなく優秀な「投資の血」が流れているとしたら、どうだろうか?


少しは前向きになれるのではないだろうか?


今日はそんな話をしていこう。




界最古の先物市場

時は1730年、江戸時代の日本には「堂島米会所」という
世界でもっとも古い米の商品取引所が存在した。

アメリカでもっとも長い歴史をもつシカゴ証券取引所(CHX)が
1882年に開設されたことを考えると、じつに150年も先駆けていたことになる。


さらに、井原西鶴は「日本永代蔵」のなかで、
当時大阪に出回っていた米の現物は200万石であるのに対し、
たった2時間で120万石の取引があったと記している。


これはいったいどういうことだろうか?


そう、現実にはない米が売買されていたということである。

これはまさに現代でいうところの先物取引(Futures Trading)だ。


現代でいうところのトレーダーが
「一手に千両の花が咲く」といわれるほど儲けに儲け、活況を呈していた。


この史実が示すとおり、日本人は世界で初めての投資のシステムを
開発、構築し、うまく運用していたのだ。



今では世界中で使われているローソク足チャートも

ローソク足チャート

日本人が開発し、この時から使われていたのだ。



昔から大の投資好きでしかもかなり上手だったのである。

これを読んだときの戦慄はいまでも覚えている。




ロパガンダという洗脳

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(出典:奈良県立図書情報館





その後、日本が戦争の時代へ突入していく際に
当時の政府によるプロパガンダが展開されていくことになる。




まさに「投資から貯蓄へ」である。




今日の金融庁が「貯蓄から投資へ」と謳っているのとは
比較にならないほどのインパクトである。



戦争に負けることはそれ即ち生死に関わる問題である。

ここから日本国民はまさしく命がけで貯蓄にかじを切ることになった。



政府が国民に貯蓄をさせたのはもちろん戦争をするためであり、
国民のお金がことごとく戦費へ費やされることになる。




戦という追い討ち

文字通り国民の全財産を投じたにもかかわらず、日本は戦争に負けた。

無一文の日本はハイパーインフレを経験し、完全な破綻状態となってしまった。



ここで、早く国を建て直したい政府はまたしても同じ手法を使うことになる。

そう、国民に貯金をさせたのである。




「投資から貯蓄へ」と総動員でかじを切ってから実に80年もの歳月が流れ、

「お金は銀行に預けるもの」という思考に身も心も染まってしまったのである。




れにとって都合がいいのかを考えよ

せっせと貯蓄に励んでくれるのは現在でも国にとっては都合がいいことである。


あなたが金融機関に預けたお金はジャブジャブと国債に流れ、
愚かとしかいいようがない政策にも平気でお金が使えるわけだ。



金融庁の「貯蓄から投資へ」という呼びかけに本腰が入らないのも、


「バカで無知な国民に無思考に貯金をさせ、それを役人が好きに使う」


という図式を崩したくないという本音があるからだ。



ここで、国や政府を批判していても仕方がない。

税金が重い、生活費が足りない、インフレが苦しいと嘆いているばかりでもだめだ。

誰もあなたを助けてはくれない。



ぼくは、マーケットがあって本当によかったと思う。

マーケットは理不尽ばかりの世の中で数少ない、自分でなんとかできるところなのだ。

他人任せではなく、自分で裁量をふるえるところである。



あなたは、日本人は、決して投資が下手なのではない。

思い込みというある意味最強の敵が己のなかに潜んでいるだけなのだ。

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2017年は10カ国ほど訪れたが、
すべての国で一度も両替というものをしていないことに気づいた。

ATMで現金をおろすこともしていないし、
昔とは違ってその国の通貨を一度も触ることなく旅をすることが可能になっていることを実感する。



それに比べて日本はまだまだキャッシュレス社会には程遠く、
東京でも「カードは使えません」といわれ「なぬ!?」と思うこともしばしば( ´_ゝ`)



クレジットカードといえばそのメリットよりも


・使いすぎが怖い
・いくら使ったか把握できない
・現金は使った実感がある


などおよそオトナとは思えない非論理的なことをいう人が多い。



そこで、今日はFinancial Engineering、つまり金融工学的な観点で
クレジットカードを使うことがいかに無双状態なのかをみていこう。




ダのランチは存在した!?

投資の世界では、リスクフリー(リスク無し)でおいしく果実を頂戴することを

フリーランチ

というが、基本的にぼくらが暮らしている資本主義社会では、
良い悪いは別にしてリターンを得るためには必ずリスクをとらなければいけないので、
この「フリーランチ」というものは存在しないと考えられている。


とはいえ、アービトラージ(裁定取引)に代表される限りなくリスクフリーでごちそうさまをする方法は存在するし、
市場の歪みを捉えるスキルがあればほぼフリーランチ的なトレードをすることも可能だ。


ただ金融後進国の日本ではこの概念すら理解していない人も多く、
実行に移すにはちとハードルが高い。


ということで、今回の「クレジットカードでタダのランチを食べよう」というお話になるのである。



在価値と将来価値

あまり難しい言葉は使いたくないので、話を単純化しよう。

もし、あなたが100万円をもらえるとしたら、「今すぐ」か「1年後」のどちらを選ぶだろうか?

仮に金利が1%だとした場合、1年後にもらえる100万円には「101万円」の価値がある。



額面が同じでも「今すぐの100万円」と「1年後の100万円」は価値が違うのだ。



これを100万円の現在価値将来価値というが、

この差をフリーランチできてしまうのが「クレジットカードで払う」ということなのだ。




クレジットカード払いは、支払いに時間差があり、その多くは1ヶ月ほどだ。



すでに述べた例でいえば、

1ヶ月後の100万円には「1万円÷12ヶ月=約833円」の利息がつくので、

1ヶ月後の将来価値は約100万833円になる。



仮に100万円の商品を買ってその代金の支払いは1ヶ月後でよいのであれば、

約833円をフリーランチできるといえる!



商品を買ってもすぐに代金を支払うのではなく、100万円は金利1%の銀行に眠っている。

商品はすでに手元にありながら、1ヶ月分の金利を受け取ることができる。



当然、現金払いの場合はこの金利を受け取ることができない。


これは投資家的観点でいうとありえない「フリーランチ」なのである。


フリーランチに加え、ポイントが貯まる、出納管理がしやすい、保険がつく、などのよくいわれるメリットを加味すると、逆に現金払いの人はなにが良くて現金を使うのだろう?


教えて現金払いの人( ´_ゝ`)


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重要な節目割れのポン円回帰。


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上位の環境認識はここで打たなどこで打つねんな案件。

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なんとも美しい回帰出現、結構割っちゃアカンとこ割れだったので伸びると判断、半玉握って結局+110pips。


反省点:
直前の秩序を軽く見るな。いつも言ってんだろ。(屮゚Д゚)屮
一切の感情を相場に持ち込まないトレーニング考案中。

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